データセンターの利用形態の一つである「DC in DC」とは、データセンターを経営および運営する事業者が、自社が保有する施設・設備を部分的に別の事業者に貸し出すことで、その他の事業者がデータセンターを活用する形態です。
この形態は、多くの場合、大家と借り手の2つの事業者によって行われます。大家は、データセンターを保有し、施設の設備やシステムなどを管理しています。そして、借り手はサーバー室の一部などを部分的に大家から設備やシステムなどを貸し受けることで、自社のビジネスに必要なインフラストラクチャを確保します。
「DC in DC」の例としては、大手IT企業が持つデータセンター内に別の事業者が部分的にレンタルして利用者に提供するケースです。借り手である事業者側は自社でデータセンターを新設せずにリソース拡充やコスト削減効果を実現することができます。
データセンターを自社で保有するには、施設を建設するための土地や、堅牢な建屋およびサービスを提供し続けるための様々な設備が必要で、それを準備するための資金も必要となります。
そのため、データセンターを自社で保有するよりも、他社から調達する方が、お客さまへサービスを提供するスピードや、資産の維持管理面などビジネス上で有利に働くと判断する事業者が、「DC in DC」でデータセンターを調達しサービスを提供しています。