7月13日に仙台市で開催された、低炭素社会構築モデル事業シンポジウムで、代表取締役社長の真藤豊が講演を行ないました。

シンポジウムでは「自然エネルギーを活用した地域社会の構築を考える」をテーマに、「ICTによる低炭素社会の実現」と題し、現代の情報化社会を支えるデータセンターの役割とその重要性と共に、海外の電子政府での実例を交えながら、時間や人的資源の削減、ペーパーレス化の実現性などについて述べました。

真藤は、講演を通じて「今後もITの活用は進み、情報量は膨大に増えていくだろう。また、更なる電子化の推進により、多くの無駄も省けると考えている。我々も社会を支えるデータセンターにおいて、積極的に自然エネルギーを活用して低炭素社会の実現に寄与していきたい」と結びました。

IDCフロンティアは、今後もこうした機会を利用して情報発信に努めるとともに、クラウドコンピューティングの活用や、自然エネルギーの積極的な利用を通して、環境に優しいデータセンターの運用を目指していきたいと考えています。