11月5日に発表された「第6回北九州市環境賞」の受賞式が27日（木）に北九州国際会議場で行われ、ソフトバンクIDC 代表取締役社長の真藤に北橋北九州市長より奨励賞の盾が授与されました。
今回の受賞は、グリーンITが注目される以前からデータセンター事業における省エネルギーおよびCO2の排出削減における取り組みが評価されたものです。

2008年10月に竣工した「アジアン・フロンティア」では、環境配慮と事業効率を両立したGreenMall®構造を開発し、従来設備と比較して大幅な省エネルギーとCO2排出削減が期待されております。今回の受賞を励みに、データセンターのグリーン化に向けてより一層の技術革新に邁進していく決意が真藤の受賞の挨拶の中で述べられました。

授賞式に引き続き、北九州市とスウェーデン大使館主催による「スウェーデン-北九州環境セミナー2008」が開催されました。その中のパネルディスカッション（テーマ：気候変動対策と地域主体の協働）では、九州工業大学教授の白井氏がコーディネータを勤め、パネリストとして真藤のほか、マルメ市（スウェーデン）市長 レエパル氏、北九州市環境局長 久鍋氏、イケアジャパン（株）リテイル・ロジスティクス・マネジャー ウォース氏が登壇し、各団体の環境対策への取り組みが語られました。

真藤はサーバー需要の急増とそれに伴う必然的な電気エネルギーの消費急増といったマクロな社会環境について説明した後、それらに対する対策として大きな一歩を踏み出した「アジアン・フロンティア」での省エネ技術、さらに今後展開予定のトリジェネレーションなど、ソフトバンクIDCの取り組みを紹介しました。

行政や小売企業、IT企業と異なる分野の視点に基づいてた特色のある意見が交わされ、一人一人の意識改革の必要性や、既存の考えややり方を打ち破らないかぎり環境貢献は成しえないという点でパネリストの意見は一致し、聴衆もそれに同意する様子がうかがえました。また、白井教授からは、ITは環境を悪化させるのではなく、その進化により環境問題を食い止められるはずだという技術革新に対する期待も寄せられました。

今回の異業種間での環境問題に対する意見交換は当社にとっても新鮮であり、今後もこうした機会を通じて情報発信を続け、地球規模での対策を迫られる環境問題においてIT企業としての役割をしっかりと果たしていきたいと考えています。